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iDeCoとは?

  • マンガでわかるiDeCo
  • 動画でわかるiDeCo

    提供元:国民年金基金連合会

  • 動画でわかるiDeCo

    提供元:国民年金基金連合会

iDeCoとは公的年金にプラスして給付が受けられる年金制度です。
掛金を積み立て、預金や投資信託など自分が選んだ商品で運用した後、
原則60歳以降に年金または一時金で受け取ります。受け取り額は運用成果によって決まります。

iDeCoのイメージ図

iDeCoのイイトコ

  • 掛金は月5000円~、引き出しは60歳以降だから手軽に始められ、着実に貯まる
  • 支払い・運用・受取り時に3つの税金メリット
  • 長期運用+運用益非課税だから老後資金が効率的につくれる

iDeCoの税金メリット

みずほのiDeCoの特徴

  • 銀行だから安心!さらに確定拠出年金100万人以上の実績
  • 条件を満たすと毎月の運営管理手数料が0円※2
  • 運用商品コスト(信託報酬)が安い
  • 資産運用をサポートするロボアドバイザーSMART FOLIO〈DC〉で運用商品の選択も簡単

※国民年金基金連合会、資産管理サービス信託銀行が設定する手数料は別途ご負担いただきます。

みずほ銀行なら平日は夜9時まで、土曜日、日・祝日もお電話で相談可能!お仕事が終わったあとやお休みの日でも充実のサポートが受けられます!

SMART FOLIO〈DC〉の体験・お申し込み後の初期設定はこちら

SMART FOLIO 〈DC〉

実際のところはどうなの?お客様の声を伺いました!

  • イメージ写真

    税制の優遇があることを知って
    始めました。

    税制の優遇があると知った当初は、「本当かな?」という気持ちでした。実際にシミュレーションをすると、確かに税制優遇があることがわかりました。子供の学費があるので、続けられるか不安がありますが、必要に応じて金額の変更をしながらやろうと思います。

    40代前半 男性

ご加入のお手続きの流れ

即日・簡単にWEBでお申込み書類の作成が可能!郵送での書類取り寄せは不要!

ウェブサイトでお申込書類作成 パソコン・スマホで約10分!*4→書類提出→お手続き完了のお知らせ到着
  • *会社員、公務員等(共済組合員)の方は、お勤め先の事業主さまに「第2号加入者に係る事業主の証明書」を作成いただく必要があります。

  • *2期間中年収が一定である前提です。年収から給与所得控除、社会保険料15%、基礎控除を引いた額を課税所得とし、所得税・住民税を課税した場合。その他の控除等については考慮しておりません。
  • *3期間中年収が一定である前提です。
  • *4所要時間には個人差があります。

お問い合わせ

iDeCoに関するくわしい内容のご照会、ご相談は

  • みずほ銀行 確定拠出年金コールセンター
    フリーダイヤル:0120–867–401
    フリーダイヤルをご利用いただけない場合  045–949–6250[通話料有料]
  • <オペレーターサービス利用時間帯>
    月曜日~金曜日 9時00分~21時00分/土・日曜日、祝日・振替休日 9時00分~17時00分
    (12月31日~1月3日、ゴールデンウィークの一部の日およびメンテナンスの日はご利用いただけません)
    委託運営先 確定拠出年金サービス株式会社

個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)お申し込みに関するご留意事項

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身で選択します。運用の結果によっては損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。
  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、毎月の掛金や移換される資産は、所定の期間経過後、全額「みずほDC定期預金(1年)」で運用されます。
    *インターネットやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。
  • 積み立てられた商品の売買には、所定の日数がかかります。
    (通常3~8営業日かかります。)
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6ヵ月以内にお手続きください。

このウェブサイトは、金融ソリューションに関する情報提供を目的として作成されたものです。記載内容は、みずほ銀行が信頼できると判断した各種データに基づき作成されておりますが、その正確性、確実性を保証するものではありません。本資料は発行時点の法令に基づいて作成しております。今後の法令等の改正および商品内容の見直しにより変更になる可能性がありますのでご留意ください。(2018年4月現在)

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