iDeCo：イデコ（個人型確定拠出年金）
iDeCoとは？
iDeCoとは公的年金にプラスして給付が受けられる年金制度です。
掛金を積み立て、預金や投資信託など自分が選んだ商品で運用した後、
原則60歳以降に年金または一時金で受け取ります。受取額は運用成果によって決まります。
-
-
動画でわかるiDeCo
-
動画でわかるiDeCo
* 年金と一時金の併用も可能です。
iDeCoのメリット
-
掛金は月5,000円～、
引き出しは60歳以降だから手軽に始められ、
着実にたまる
-
支払い・運用・受取時に
3つの
税金メリット
-
長期運用＋運用益非課税
だから老後資金が効率的
につくれる
iDeCoの税金メリット
例えば、32歳 年収400万円の会社員の方が毎月20,000円を積み立てると、
毎年36,000円、60歳までの28年で約101万円税金が軽くなります。
同じ「積み立て」でも
これだけの差が！
iDeCoを上手に取り入れれば、今よりもっと効率的に資産が増やせます！
iDeCoを取り入れると
積立金の金額が所得控除になり、手元に残るお金が増えるので、
積立金＋減税分で効率的に資産が増やせます！
みずほのiDeCoの特徴
-
銀行だから安心！
さらに確定拠出年金100万人
以上の実績*3
100
万人以上の
実績*3
-
条件を満たすと
毎月の運営管理手数料が0円*
0円*
-
運用商品の
ラインアップが充実
充実
-
資産運用をサポートする
ロボアドバイザー
SMART FOLIO〈DC〉で運用商品の選択も
簡単
運用商品の
選択も簡単
- *国民年金基金連合会、事務委託先金融機関が設定する手数料は別途ご負担いただきます。
SMART FOLIO〈DC〉の体験・お申込後の初期設定はこちら
実際のところはどうなの？お客さまの声を伺いました！
-
税制の優遇があることを知って
始めました。税制の優遇があると知った当初は、「本当かな？」という気持ちでした。実際にシミュレーションをすると、確かに税制優遇があることが分かりました。子供の学費があるので、続けられるか不安がありますが、必要に応じて金額の変更をしながらやろうと思います。
40代前半 男性
ご加入のお手続きの流れ
WEBで完結！オンライン申込。スマートフォン、パソコンから簡単にお手続きいただけます。
- *会社員、公務員等（共済組合員）の方は、お勤め先の事業主さまに「第2号加入者に係る事業主の証明書」を作成いただく必要があります。
- *1期間中年収が一定である前提です。年収から給与所得控除、社会保険料15％、基礎控除を引いた額を課税所得とし、所得税・住民税を課税した場合。その他の控除等については考慮しておりません。
- *2期間中年収が一定である前提です。
- *3企業型・個人型確定拠出年金の加入者・運用指図者の合計（2021年8月現在）。
お問い合わせ
iDeCoに関する詳しい内容のご照会、ご相談は
- みずほ銀行 確定拠出年金コールセンター
0120–867–401
フリーダイヤルをご利用いただけない場合［通話料有料］ 045–949–6250 - みずほ銀行 確定拠出年金コールセンター
0120–867–401
フリーダイヤルをご利用いただけない場合［通話料有料］ 045–949–6250 - <オペレーターサービス利用時間帯>
平日 9時00分～21時00分
土・日曜日 9時00分～17時00分
（12月31日～1月3日、祝日・振替休日、ゴールデンウィークの一部の日およびメンテナンスの日はご利用いただけません）
委託運営先 確定拠出年金サービス株式会社
iDeCo：イデコ（個人型確定拠出年金）お申込に関するご留意事項
- 原則、60歳まで途中のお引出、脱退はできません。
- 運用商品はご自身で選択します。運用の結果によっては損失が生じる可能性があります。
- 加入から受取が終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
- 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受取を開始できる年齢が遅くなります。また、通算加入者等期間を有しない60歳以上の方が加入した場合、加入から5年後以降の受取開始となります。
- 運用商品の配分指定をされなかった場合、毎月の掛金や移換される資産は、所定の期間経過後、全額「投資のソムリエ（ターゲット・イヤー）」で運用されます。
*インターネットやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。 - 積み立てられた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
- 退職などに伴い企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6ヵ月以内にお手続きください。
このウェブサイトは、金融ソリューションに関する情報提供を目的として作成されたものです。記載内容は、みずほ銀行が信頼できると判断した各種データに基づき作成されておりますが、その正確性、確実性を保証するものではありません。本資料は、発行時点の法令に基づいて作成しております。今後の法令等の改正および商品内容の見直しにより変更になる可能性がありますのでご留意ください。（2022年7月1日現在）