カードローンで返済後すぐ借りることは可能！注意点やメリット・デメリットを解説
掲載日：2025年10月16日
目次
カードローンは、利用限度額の範囲内なら繰り返し借入・返済が可能なローンです。使い道の自由度が高く、返済後すぐに借りることもできます。
しかし、返済後すぐに借りることに対して、リスクや注意点がないのか気になっている方もいるのではないでしょうか。
本記事では、返済後すぐに借りる際に知っておきたいことを紹介します。利用できないケースやすぐに借りるメリット・デメリットも紹介するので、ぜひ参考にしてカードローンを有効活用しましょう。
カードローンは返済後すぐに借りることが可能
カードローンは利用限度額の範囲内なら、繰り返し借入・返済が可能なローンです。借入可能な時間帯ならタイミングは問われないため、返済直後であっても借りることができます。
ただし、次のいずれかの場合は、お金を借りることはできません。
- 返済後に解約した場合
- 利用限度額の上限まで借り入れ、返済額が反映されていない場合
それぞれのケースについて解説します。
返済後に解約した場合
カードローンは返済後いつでも借りることができるローンです。しかし、利息を含めた借入残高を全額返済（完済）した後に、カードローンそのものを解約した場合は借りることはできません。将来的にカードローンでお金を借りる可能性があるなら、完済しても解約しないでおく方が良いでしょう。
なお、カードローンは年会費等の維持費がかからないことが一般的です。今すぐお金を借りる予定がない場合も、万が一に備えて持っておくと良いかもしれません。利用限度額の範囲内でいつでも借りることができるため、急にお金が必要になったときでも慌てずに対応できます。
利用限度額の上限まで借り入れ、返済額が反映されていない場合
カードローンの返済方法には、主に以下の2種類があります。
| 種類 |
約定返済 |
任意返済 |
|---|---|---|
| タイミング |
毎月1回の約定返済日 |
利用者の都合の良いタイミング |
| 返済金額 |
約定返済額 |
利用者の都合の良い金額 |
| 種類 |
約定返済 |
任意返済 |
|---|---|---|
| タイミング |
毎月1回の約定返済日 |
利用者の都合の良いタイミング |
| 返済金額 |
約定返済額 |
利用者の都合の良い金額 |
一つは決まったタイミングで実施される約定返済です。利用限度額と借入残高から約定返済額が決まり、契約時に決められた毎月の特定日（約定返済日）に返済します。多くの場合、登録した口座から自動引き落としによって行われます。
二つ目は利用者の都合の良いタイミングで、都合の良い金額を返済する任意返済です。任意返済は約定返済の追加で実施する返済です。任意返済を積極的に行うことで、毎月約定返済額だけを返済しているよりも早期に完済できる可能性があります。
任意返済では、返済した金額がすぐに利用可能額に反映されることがありますが、約定返済では注意が必要です。返済日が決まっているため、引き落とし口座に返済額を入金したタイミングでは、まだ利用可能額に反映されていません。
そのため、利用限度額の上限まで借りている場合、「引き落とし口座にお金を入金したのに、すぐに借りることができない」等の状況になる可能性があります。急ぎで利用したい場合は、任意返済も検討しましょう。
カードローン返済後すぐに借りるメリット
利用者の都合の良いタイミングで借入・返済できるのがカードローンの特徴です。返済したタイミングで借りる必要が生じたときは、利用可能額の範囲内で借入が可能です。
返済後すぐに借りることには、メリットもあります。主なメリットを見ていきましょう。
利用可能額が増える
借りたお金（元金）を返済すると、その分、利用可能額が増えます。返済前に借りるよりも返済後に借りる方が、より多くの金額を借りることができる可能性があります。
関連記事「カードローンの利用限度額はどうやって決まる？増額する方法や注意点も解説」
他のローンに申し込まなくて済む
借りたい金額がカードローンの利用可能額以下なら、別のローンに申し込む必要がありません。
新たに別のローンに申し込む際には、申込フォームの記入や必要書類を提出といった手続きと、審査が必要です。利用中のローンで対応できるなら、こうした手続きが不要なため、手間を省けるでしょう。
また、新たにローンを利用すると借入件数が増え、返済管理が複雑になります。複数ローンの返済日と返済額を管理するのは、時間もかかり、煩雑に感じるかもしれません。借入件数を増やさないためにも、カードローンの利用限度額を上手に活用するようにしましょう。
カードローンで返済後すぐに借りるデメリット
カードローンで返済後すぐに借りることには、いくつかデメリットもあります。お金を借りる前にデメリットも確認しておきましょう。
返済期間が長引く
追加で借入をすることで借入残高が増えます。返済期間は借入残高に左右されることがあるため、借りる前よりも返済期間が長引く可能性があります。計画的な利用を心掛け、追加で借入を行う際は、返済計画を改めて見直しましょう。
返済額が増える
カードローンの約定返済額は、残高スライド方式で決まることが一般的です。
残高スライド方式とは、借入残高と利用限度額によって約定返済額が決まる仕組みです。追加で借入をすることで約定返済額が増える可能性があり、月々の負担が大きくなって家計に余裕がなくなるかもしれません。
カードローンで返済後すぐに借りる際の注意点
カードローンで返済後すぐに借りるときには、次のポイントに注意しましょう。
- 解約していないか確認する
- 利用可能額を確認する
- 返済計画を立て直す
いずれも借入や返済に関わる重要なポイントです。ぜひチェックしてから借りるようにしましょう。
解約していないか確認する
利息を含めた借入残高を全額返済すると、カードローンの解約手続きができます。
解約したカードローンを利用して、新たに借り入れることはできません。借り入れる必要があるときは、解約手続きをしていない状態かどうか確認しておきましょう。
利用可能額を確認する
利用可能額も確認しておきましょう。利用可能額が1円以上なら、その範囲内で新たに借り入れることができます。
ただし、借りたい金額がカードローンの利用可能額を上回っている（利用可能額が足りない）場合は、そのままでは必要金額を準備できません。その場合、以下のいずれかの方法を検討できます。
- 利用可能額を全額借りて差額を別のローンで借りる
- カードローンの利用可能額は残しておき、別のローンに申し込む
いずれも新しいローンへの申込手続きと審査が必要です。審査に通過すれば、希望する金額の借入が可能です。
返済計画を立て直す
新たな借入により毎月の返済額や返済期間が変わることもあるため、返済計画を立て直しましょう。
カードローン会社によっては、返済金額シミュレーションを公開しています。新たに借り入れたときや任意返済をしたとき等に利用し、返済計画の立て直しに活用しましょう。
カードローン返済後すぐに借りるかどうかを見極めるポイント
カードローンは利用限度額の範囲内で繰り返し借入・返済できる利便性が高いローンです。しかし、金利が比較的高めという側面もあるため、他の借入方法とも比較してから利用する方が良いでしょう。
返済後すぐに借りる必要が生じたときは、次のポイントを検討してみましょう。
- 目的別ローンを利用できないか
- 契約者貸付や総合口座の当座貸越を利用できないか
- 借りる以外の方法で対応できないか
各ポイントを解説します。
目的別ローンを利用できないか検討する
カードローンは使い道が自由な反面、金利が比較的高めに設定されています。そのため、高額な借入を検討している場合、利息が大きな負担となるかもしれません。
そのようなときは、使い道が指定された「目的別ローン」を利用できないか検討してみましょう。
住宅購入時なら住宅ローン、教育費なら教育ローンのように目的が固定されたローンは、金利が低い傾向にあります。金融機関にもよりますが、次のような目的別ローンを利用できることがあります。
- 住宅ローン
- リフォームローン
- 教育ローン
- 多目的ローン
なお、多目的ローンとは、一定の使い道の範囲内なら複数用途に使用できるローンです。金融機関にもよりますが、自動車の購入や旅行費用等に使えることがあります。
契約者貸付や総合口座の当座貸越を利用できないか検討する
貯蓄型保険に加入している場合、契約者貸付を利用できないか確認してみましょう。契約者貸付とは、解約返戻金の一定割合までなら低金利で借りることができる仕組みのことです。利用方法は保険会社によって異なりますが、契約者専用のウェブサイトから申し込めることもあります。
総合口座で定期預金を預け入れしている場合、当座貸越（定期預金担保貸付）を利用できないか確認してみましょう。総合口座の当座貸越とは、定期預金を担保に一定割合までなら低金利で借りることができる仕組みのことです。普通預金の残高を超えて引き出すと「当座貸越」として自動的に貸付扱いになり、申込手続きなしに利用できることがあります。
借りる以外の方法で対応できないか検討する
カードローンであろうとなかろうと、お金を借りたときには返済しなくてはいけません。返済金額が増えると毎月の支出が増えるため、家計が厳しくなることもあります。
支出が多く、家計管理が難しいときは、お金を借りる以外の方法を検討してみましょう。以下では返済なしに利用できる方法を紹介します。
不要品を売却する
不要品を売却してお金を手に入れる方法も検討できます。ブランドバッグや腕時計、宝石類等は、高値で売れるかもしれません。
また、自動車を所有しているなら、利用状況を踏まえて売却を検討してみるのも手段の一つです。売却により現金を得られるだけでなく、自動車税や駐車場代等の維持費も削減でき、家計の負担を減らせるかもしれません。
どこで売却するか、慎重に選びましょう。例えば、ブランド品の場合、質屋やリサイクルショップ、ネットオークション、フリマアプリ等が活用できます。売る場所によって評価が変わるため、受け取れる金額にも差が生じるでしょう。
ただし、不要品の評価額が低く、必要な金額に届かない場合もあります。その際は、売却する不要品を増やすか、借入やアルバイト等も検討してみましょう。
また、ネットオークションやフリマアプリでは、現金化されるまでの時間が長くかかる傾向にある点も注意が必要です。今すぐお金が必要なときは、質屋やリサイクルショップ等、商品と引き換えに現金を受け取れる場所で売却しましょう。
アルバイト・副業をする
アルバイトや副業で収入を増やすことができます。空いた時間にできる仕事を探してみるのも一つの方法です。
ただし、会社によっては副業を禁じていることがあります。会社員の方は、就業規則で副業を禁じられていないか確認してから始めましょう。
また、アルバイトや副業の所得によっては、確定申告が必要になることもあります。住民税や所得税が増えることもあるため、必要に応じて正しく申告・納税しましょう。
カードローンの返済・借入に関するよくある質問
カードローンの返済や借入に関するよくある質問とその答えを紹介します。ぜひ参考にして、カードローンの疑問解消に役立ててください。
Q.カードローン借入後すぐに返済すると利息は発生しない？
一般的に、借入期間には借りた初日は算入されません。そのため、借り入れたその日に全額返済した場合は、借入期間は0日となり、利息は発生しないと考えられます。
しかし、返済がすぐに借入残高に反映されるとは限らず、翌日以降になる可能性もあります。例えば、銀行振込で返済したものの、銀行側の振込可能時間が終了していた場合は、返済金額が借入残高に反映されるのは翌営業日以降です。借入期間が1日以上となり、その分の利息が発生します。
Q.カードローン解約後すぐに利用するときも審査が必要？
一度カードローンを解約すると、その契約で再度借入をすることはできません。解約した当日であっても借入は不可能です。カードローンでの借入を希望する場合は、新たにカードローンの申込が必要です。
カードローンに申し込むと審査が行われます。今まで利用していた実績があっても、審査に通過するとは限りません。また、審査に通過した場合でも、以前よりも利用限度額が少なくなる可能性があります。
利息を含めた借入残高の全額を返済しても、その場で解約する必要はありません。将来的にカードローンを利用する可能性があるなら、解約しないでおいておくことも検討してみましょう。
計画的に利用するならみずほ銀行カードローンがおすすめ
みずほ銀行カードローンは、借入残高と利用限度額に応じて約定返済額が決まる残高スライド方式を採用しています。お借入残高が減ると約定返済額も減る可能性があるため、返済による負担も軽減されます。
また、お借入残高やご返済状況は、みずほダイレクト（アプリ・ウェブ版）で簡単に確認できるのも特徴です。常にご自身のお借入状況を把握しておくと、より計画的にカードローンを利用できるでしょう。
余裕があるときには、都合の良いタイミングで都合の良い金額を返済する任意返済も利用可能です。毎月の利息が軽減され、より早期の完済を期待できます。
まとめ
カードローンは、利用限度額の範囲内なら繰り返し借入・返済ができる自由度の高さが特徴のローンです。返済後すぐにまた借りることができるため、急な出費が生じたときにも活用できます。
ただし、新たに借り入れる際は、返済計画に無理がないか返済金額シミュレーション等で確認し、計画的に借入をするようにしましょう。
また、借りた後すぐの返済も可能です。借り入れした日のうちに全額返済すれば、借入日数が0日となり、原則として利息は発生しません。返済に余裕がある際は、都合の良いタイミングで都合の良い金額を返済する任意返済の利用も検討してみましょう。
カードローンのお申込は
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- *ご利用いただける方：ご契約時の年齢が満20歳以上満66歳未満の方で、安定した収入があり、みずほ銀行指定の保証会社である株式会社オリエントコーポレーション（以下オリコ）またはアイフル株式会社（以下アイフル）の保証を受けることができる方
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監修者情報
内山貴博（うちやま・たかひろ）
- ファイナンシャルプランナー
大学卒業後、証券会社で5年半勤務。その後FPとして独立。日本人のお金に対する知識向上に寄与すべく、相談業務やセミナー、執筆等を行っている。
日本証券業協会主催イベントや金融庁主催シンポジウムで講師等を担当。2018年にはFPの役割について探求した論文を執筆。
