クレジットカードは何枚までが良い？2枚以上を持つメリット・デメリット等を解説
公開日：2026年5月12日
目次
- *本記事は、株式会社みずほ銀行が提供しています。
- *記事の制作にあたっては、外部の協力会社に一部業務を委託しています。監修者は、情報の正確性・公平性の観点から監修を行っており、特定の商品やサービスをおすすめするものではありません。
クレジットカードを何枚も上手に使い分ける方は多いです。発行枚数は増加傾向で、20歳以上人口比では「1人当たり約3枚程度」とされます。
複数枚を持つと、異なる国際ブランドを使い分けられるほか、効率的にポイントが貯まるといったメリットがあります。本記事では、平均的なクレジットカードの保有枚数と併せて、2枚以上持つメリット・デメリットを紹介します。
クレジットカードは何枚まで発行できる？
クレジットカードの保有枚数には、法令上の一律上限はありません。ただし、実際に発行できるかどうかは審査に通るか、利用できる与信枠（限度額）がどの程度か、カード会社の方針等によって左右されます。
カードによって申し込みできる年齢や条件は異なります。例えば、みずほ楽天カードの案内では「申込時点で日本国内に在住しており、18歳以上90歳未満の個人のお客さま」が対象とされ、JCBカードSでは「18歳以上で、ご本人または配偶者に安定継続収入のある方。または高校生を除く18歳以上で学生の方」といった入会資格が示されています。
このように、申込条件はカードごとに定められており、条件を満たしたうえで審査によって発行可否が決まります。
クレジットカードを複数枚保有する方は多いですが、枚数が増えるほど、管理が複雑になる、紛失や盗難等の不安が増すといった気になる点も生じます。作れるかどうかだけでなく、ご自身にとって適切な枚数を保有することが大切です。
クレジットカードの平均保有枚数は3枚
日本クレジット協会の2025年度の調査では、クレジットカードの平均保有枚数は3枚です。1枚しか持たない人もいれば複数枚持つ人もいる中で、全体として「およそ3枚程度」が1つの目安として示されています。
もちろん平均は推奨枚数ではありませんが、「クレジットカードを何枚持つか」を考える際の参考になります。
クレジットカードを2枚以上持つメリット
クレジットカードを2枚以上保有すると、万一の備えになり、特典やポイント面で得をしやすくなります。ここでは、複数枚持ちの代表的なメリットを紹介します。
メインカードが使えない時のバックアップになる
クレジットカードが1枚しかない場合、紛失や盗難、磁気不良等のトラブルが起きると、そのカードが利用できなくなるおそれがあります。クレジットカードは日常の支払いに便利な一方で、トラブル時には一気に不便が生じやすい点に注意が必要です。
紛失・盗難時はカード会社へ連絡して利用停止等の対応を取れますが、再発行したカードが手もとに届くまでには時間がかかります。三井住友カードでは再発行手続から「1週間から10日ほど」で発送、楽天カードでも「通常1週間から10日ほど」かかると案内されています。すぐに代わりが届くとは限りません。
複数枚のカードを持っていれば、いざという時にメインカードのバックアップとして別のカードを利用できます。ATM等が近場に無く、現金を調達することが難しい場面では、予備がある安心感は大きくなります。
クレジットカードに付帯するサービスや特典がより充実する
クレジットカードは、カード会社やカードの種類によって、様々なサービスや特典が付帯されています。
会員向けの特典や割引、ポイント関連のプログラム等、カードごとに特色があります。エポスカードのように会員特典をまとめて案内している例や、三井住友カードのようにポイントアップの仕組みを用意している例もあります。クレジットカードの比較記事でも、年会費や還元率だけでなく特典面が注目されることが多いです。
複数枚のカードを保有すると、カードごとの強みを組み合わせてサービスや特典が充実します。その結果、使えるシーンが増え、利便性が高まります。
クレジットカードのポイントを効率良く貯められる
クレジットカードの利用では、ポイント還元を重視する方も多いでしょう。カード会社の提携やキャンペーン等により、特定の店舗や期間にポイントをお得に貯められることもあります。
例えば、カード会社によってはポイントの基本還元率や特定加盟店での特典、入会・利用キャンペーン等が用意されています。JCBカードではポイント（J-POINT）の還元率や貯め方が案内されており、MUFGカードでは対象店舗でポイント還元が大きくなる仕組みが紹介されています。楽天カードでも新規入会・利用でポイント進呈のキャンペーンが告知されています。
高還元や年会費無料のカードを比較する情報もあり、ポイントを軸にカードを選ぶ動きがあることがわかります。コンビニではこのカード、ネット通販ではこのカードというように使い分けると、ポイントを効率良く貯めやすくなります。
国際ブランドが増えて対応店舗が増える
クレジットカードごとに、VISAやMastercardのような国際ブランドが付いています。
国際ブランドとカード会社は役割が異なり、国際ブランドは世界中でカード決済を成立させるためのネットワークを提供します。国際ブランドごとに普及しているエリアや使える店舗が異なる場合もあります。
同じ発行会社でも、選べる国際ブランドが複数用意されているケースがあります（楽天カード等）。複数枚のカードを持って国際ブランドを増やすと、対応店舗を広範囲にカバーしやすくなります。特に海外では「使えない」リスクの低下につながりやすく、安心材料になり得ます。
クレジットカードを2枚以上持つデメリット
クレジットカードを2枚以上保有すると便利になる一方で、管理面やコスト面の負担も増えます。ここでは、複数枚持ちで起こりやすいデメリットを整理します。
利用金額や暗証番号等の管理が複雑になる
クレジットカードは後払い式のキャッシュレス決済で、利用時に現金が不要になる便利な支払方法です。一方で、使った分は後で請求されるため、利用代金の締め日や口座からの引き落とし日、暗証番号等、カードごとの管理が重要となります。
締め日と支払日はカード会社・カードによって異なり、それぞれのウェブサイトで案内がされています。また、暗証番号は本人確認のための重要な情報であり、適切に管理する必要があります。暗証番号入力を求められる場面は増える傾向にあり、暗証番号管理の重要性は高まっています。
複数枚のカードを持つと、それぞれ締め日や引き落とし日が異なる日程になる場合があったり、違う暗証番号を設定したりするため、管理が複雑化します。支払いのタイミングや利用状況を把握しづらくなると、うっかりミスにつながりやすい点には注意が必要です。
紛失や盗難、不正利用のリスクが上がる
クレジットカードは紛失や盗難、不正利用のリスクと無縁ではありません。1枚あれば利用限度額までの買い物が可能なため、複数枚のカードが一度に不正利用されれば、それだけ被害額が大きくなるおそれがあります。さらに、使用機会の少ないサブカードは管理が疎かになってしまう傾向があることも、リスクを高める原因となります。
また、トラブルに遭った際にはカード会社等への早急な連絡が必要ですが、枚数が増えるほど、どこへ連絡すべきか・何を止めるべきかといった対応負担も大きくなります。
国民生活センターは財布を落とした場合等の対処方法を案内しており、外務省の資料には紛失・盗難時の緊急連絡先一覧が掲載されています。さらに、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の資料でも、もしもの時の対応策がまとめられています。特に複数枚持つ場合は、万一に備えて緊急連絡先を控えておくようにしましょう。
年会費のかかるクレジットカードだと維持費が高くなる
クレジットカードには年会費のかかるものがあります。ポイント還元率が高い、サービスが充実している等、年会費のかかるカードには維持費に見合うメリットがある場合があります。
ただし、クレジットカードを複数枚持つこと自体は問題ではありませんが、年会費がかかるカードが増えるほど固定費が膨らむ可能性があります。条件付きで年会費無料になるもので「作ったもののあまり使っていないカード」がある場合、無料条件を満たしていないことに気付かず更新してしまい、思わぬ出費につながる可能性があります。お手持ちのクレジットカードの契約内容や利用状況を定期的に確認しておくと安心です。
クレジットカードは何枚持つと良い？
クレジットカードを何枚持つと良いかは人それぞれ異なります。複数枚のカードを必要とする理由、先述の平均保有枚数、メリット・デメリット等から検討すると良いでしょう。
国際ブランドを増やす、利用店舗やポイントの違いに注目する等、ご自身がカードに求める性能を明確にすると、枚数を決めやすくなります。
ただし、必要以上にカードを保有することは、デメリットの影響が大きくなるためおすすめではありません。例えば、複数枚のカードを保有すると管理が煩雑化してしまい、支払いを忘れて延滞につながるおそれがあります。枚数そのものよりも、支払管理が行き届いているかどうかが重要になるため、無理のない範囲に絞る意識が大切です。
また、複数枚を保有していても利用はメインカードを中心とし、持ち歩くカードは最小限にとどめてリスク回避に努めましょう。サブカードは「いざという時の予備」として位置づけると、管理や安全面のバランスを取りやすくなります。
クレジットカードを複数枚使い分けるポイント
複数枚のクレジットカードを持つなら、増やすこと自体が目的にならないよう、使い分けの軸を決めることがポイントです。ここでは、上手に使い分けるための考え方を4つ紹介します。
①ポイント還元率とポイントを使える場所で使い分ける
ポイント還元のあるクレジットカードでも、還元されるポイントの種類・還元率・使える場所等は異なります。高還元率のカードでも普段よく買い物をするお店では使えない、またはそのお店では他のカードの方が還元率が高いということも考えられます。その他、買物金額等も考慮しながらカードを使い分けるのがおすすめです。
対象のコンビニや飲食店で還元率が高くなるカードや、対象店舗でポイント還元が大きくなる仕組みを持つカードがあります。こうした特徴を把握して「よく使う場所」に合わせると、無理なくポイントを貯めやすくなります。
また、マイレージ等の他社ポイントへ交換できる、キャッシュバックできるといったポイントの利用目的に注目するのもおすすめです。ポイントは「貯め方」だけでなく「使い方」まで含めて相性があるため、目的に合わせて選ぶ意識が役立ちます。
②ステータスで使い分ける
多くのクレジットカードにゴールドカードやプラチナカード、ブラックカード等、ステータスが設けられています。
ステータスカードは、カード会社のラインナップとして紹介されていることも多く、上位カードほど審査は厳しい傾向にあるとされていますが、特典が手厚い傾向が見られます。メインカードをステータスの高いカード、サブカードを年会費無料の一般カードにする等、メリハリある使い分けをするのも良いでしょう。
メインは特典やサービスを活用し、サブは日常の小さな支払いやバックアップに回すと整理しやすくなります。
③クレジットカードの利用目的で使い分ける
「普段使いと臨時出費」「生活費と趣味」のように、クレジットカードの利用目的で使い分ける方法もあります。用途ごとに決済を分けると、後から明細を見た時に支出の内訳を把握しやすくなります。
持ち歩くのは普段使いや生活費のカードだけにしておくと、リスク回避にもつながります。カードを増やしても、常にすべてを持ち歩く必要はありません。必要最低限に絞って運用する考え方は、紛失や盗難の不安を減らすうえでも有効です。
また、生活費に利用を限定する場合等には、カードの利用明細が家計簿代わりにもなって便利です。固定費や日用品等、毎月の支出を1つのカードにまとめると、家計の見える化がしやすくなります。
④同じカード会社でメインとサブを使い分ける
同じカード会社でメインカードとサブカードを発行して、それぞれを使い分けるのも良い方法です。
カード会社によっては幅広いラインアップが用意されており、同じ発行会社の中で券種やブランドを選べます。同じカード会社にすると、利用状況、締め日や引き落とし日等の管理を一元化できる、同じポイントを効率よく集められる等のメリットがあります。
ただし、同一カード会社で複数枚保有する場合、利用限度額が合算されるわけではない点には注意が必要です。通常は「最も高い利用可能枠」が全体の共通枠となるため、例えば限度額150万円のカードを2枚持っても、合計で使える金額は300万円ではなく150万円となります。
複数枚持つ場合は、この利用限度額の仕組みを理解したうえで「管理のしやすさ」を軸にして、同じ会社でそろえる考え方も検討すると良いでしょう。
「みずほ楽天カード」ならメインカードにも2枚目のサブカードにも便利
一般的なクレジットカードでは、年会費がかかる場合や、ポイント還元が一種類に限られることがあります。みずほ楽天カードは、年会費無料で利用でき、条件を満たすことで楽天ポイントとみずほポイントの双方が進呈されます*。
- *みずほポイントは上限あり
また、一般的なクレジットカードでは日常利用のみが中心となるケースもありますが、みずほ楽天カードでは普段のお買い物に加えて楽天市場での利用時にもポイントを貯めやすい点が特長です。
年会費やポイントの使いやすさを重視する方にとって、比較検討しやすいクレジットカードといえるでしょう。
まとめ
クレジットカードの保有枚数は、成人層では1人当たり約3枚程度が目安とされます。複数枚持つと、1枚のカードに不具合が出た時のバックアップに使える、ポイントを貯めやすい等のメリットがある一方で、不正利用のリスクが上がる、管理が複雑になるといったデメリットもあります。「なぜ複数枚持ちたいか」を明確にして、ご自身に必要な枚数を考えてみましょう。
普段よく使うメインカードとサブカードのように、2枚以上を役割で使い分けると様々なシーンで役立つと考えられます。楽天カードを持っているなら、年会費無料でWポイントが魅力のみずほ楽天カードを2枚目のクレジットカードとして検討してはいかがでしょうか。
監修者情報
内山貴博（うちやま たかひろ）
- 1級FP技能士・CFP
大学卒業後、証券会社の本社で社長室、証券業務部、企画グループで5年半勤務。その後FPとして独立。金融リテラシーが低く、資産運用に保守的と言われる日本人のお金に対する知識向上に寄与すべく、相談業務やセミナー、執筆等を行っている。
日本証券業協会主催「投資の日」イベントや金融庁主催シンポジウムで講師等を担当。
2018年に日本人の金融リテラシー向上のためのFPの役割について探求した論文を執筆。
