クレジットカードを海外で利用すると手数料はどのくらいかかる？注意点も紹介
公開日：2026年5月12日
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- *本記事は、株式会社みずほ銀行が提供しています。
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クレジットカードを海外で利用すると、ショッピングでは「海外事務手数料（マークアップ）」が上乗せされることがあります。キャッシングでは「利息」に加え、ATM設置会社等の手数料が発生する場合もあります。
実際にどの程度の手数料がかかるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。本記事では、海外利用時にかかる手数料の仕組みを解説します。併せて、海外でクレジットカードを利用するメリットや注意点も紹介します。
クレジットカードの海外利用手数料とは？
クレジットカードは海外で利用すると、日本円への為替換算に伴う手数料として「海外事務手数料」が上乗せされます。海外での支払いは国内と同じように行えますが、請求額は「換算レート」と「各種手数料」によって変わります。仕組みを把握しておくことが大切です。
ここでは、海外での手数料をショッピングとキャッシングに分けて整理します。
ショッピング利用時には「海外事務手数料」
海外の店舗や海外サイトでショッピング利用をすると、利用代金を日本円に換算する過程で海外事務手数料が発生します。海外でカード決済をしたときに自動的に上乗せされることがある費用で、請求金額に影響します。
海外事務手数料の料率は、主にカード発行会社ごとに定められています。渡航前に自分のカードの条件を確認しておくと安心です。カード会社やカードの種類によって扱いが異なるため、「海外利用時にどんな手数料がかかるか」を事前に把握しておくと、想定外の出費を抑えやすくなります。
また、国や地域、店舗によってはサーチャージ（追加手数料）が加算されることがあります。これはカード会社側の海外事務手数料とは別に、加盟店がカード利用手数料を商品やサービス代金に加算して請求するケースです。この点も意識しておく必要があります。
キャッシング利用時には「ATM手数料」と「利息」
海外でキャッシングを利用する場合は、借り入れに対する利息が発生します。加えて、ATM設置会社等の手数料が発生する場合があり、ATM画面に表示されることが多いとされています。つまり海外キャッシングでは、「利息」と「現地ATM側の手数料」がかかり得る点を前提に考える必要があります。
利息は支払いまでの日数に応じて発生します。そのため、状況によっては早めに支払うことで利息負担を軽減できる場合があります。現地通貨が必要でキャッシングを使うときは、こうした費用構造を理解したうえで利用方法を検討しておくと安心です。
クレジットカードを海外で利用するメリット
クレジットカードの海外利用では手数料が発生することがある一方で、現地での支払いをスムーズにできる、現金管理の負担を減らせるといったメリットもあります。ここでは、海外でクレジットカードを使う主な利点を整理します。
現金を持ち歩かなくて良い
クレジットカードで決済すれば、現金を持ち歩く必要を減らせます。旅行中は移動や観光で人混みに入る機会も増えやすく、多額の現金を持たずに済むことは管理面でも安心材料になります。
必要な分だけ少額の現金を持ち歩くようにしておけば、もしスリに遭った場合でも被害を軽減できる可能性があります。カード決済を中心にし、現金は必要最低限に抑える考え方が取り入れやすくなります。
両替手数料を節約できる
クレジットカードでの決済は、外貨両替所を利用するよりも手数料負担を抑えられる場合があります。現地通貨への両替回数を減らせれば、両替に伴う手間やコストを抑えられる可能性があるためです。
一方で、現金の外貨が必要な場面がある場合は、利息やATM手数料も踏まえたうえで、必要な分だけ引き出すことがポイントになります。海外キャッシングは便利な手段ですが、引出額が増えると利息負担も増える可能性があります。必要額に絞って利用する意識が重要です。
ショッピング保険が適用されることがある
クレジットカードで購入した品物が、破損・盗難等の被害に遭った場合、ショッピング保険が適用されることがあります。海外で購入した商品も対象となるケースがあるため、旅行中に高額な買い物をする際にはメリットになり得ます。
ただし、保険の適用には控えがあること等が条件になる場合もあります。購入時の書類や控えは忘れずにもらい、保管しておきたいところです。
クレジットカードを海外で利用する際の注意点
海外でクレジットカードを便利に使うには、手数料面だけでなく、利用時のトラブルや不正利用への備えも欠かせません。ここでは、海外でクレジットカードを利用する際に押さえておきたい注意点を紹介します。
控え（売上票）を保管する
海外でクレジットカードを使ったら、不正請求等があったときの証拠にするため、控え（売上票）を保管しておきたいところです。帰国後に明細を確認した際、利用金額や加盟店名に心当たりがない場合でも、控えがあれば照合しやすくなります。
また、控えはショッピング保険の適用条件となることもあります。いざというときに備え、受け取った書類は捨てずに残しておくことが大切です。
クレジットカード会社に連絡する
海外では、旅行費用や買い物等で高額の利用になる可能性があります。そのため、渡航前後の状況に応じてクレジットカード会社に連絡しておきたいところです。
事前に連絡しておくことは、不正利用の防止につながることもあります。カード会社の案内に沿って、必要に応じて渡航情報や利用予定を共有しておくと、海外での決済がスムーズになりやすくなります。
クレジットカード情報を適切に管理する
海外では、スキミング等のカード情報盗難被害が報告されています。カードそのものの紛失だけでなく、情報の盗用が起き得る点を踏まえ、利用時は管理を徹底する必要があります。
できれば、クレジットカードを店員に渡さないタッチ決済等を利用したいところです。自分の手もとで決済できる場面を増やすことで、カード情報の取り扱いに関する不安を軽減しやすくなります。
対応可能な国際ブランドが異なることもある
海外でクレジットカードを利用するときは、その店舗が自分のカードの国際ブランドの加盟店かどうかを確認する必要があります。店舗やレジ付近に掲示されているブランドロゴは、利用可否の目安になります。
また、国や地域によって利用しやすい国際ブランドが異なることがあります。渡航先での使いやすさは一律ではないため、現地での決済を想定しながら準備しておくと安心です。
クレジットカードの海外利用に関するよくある質問
海外での決済は国内と異なる点も多く、為替レートの適用タイミングや、別の決済手段が使えるか等疑問が出やすいものです。ここでは、クレジットカードの海外利用に関するよくある質問と答えをまとめます。
海外利用時にはいつのレートが適用される？
海外利用時の換算レートは、クレジットカードを利用した日のレートとは限りません。レシートの日付と、請求時の円換算額が一致しないように見えることがあるのはこのためです。
国際ブランドが決済処理を行った日のレートが適用されます。利用日と処理日のずれが起こり得る点を理解しておくと、請求額の変動を必要以上に不安に感じにくくなります。
デビットカードも利用できる？
デビットカードも、海外ATMで現地通貨を引き出せる場合があります。クレジットカードのキャッシング以外にも、現地通貨を用意する手段として選択肢になり得ます。
また、デビットカードはショッピングでも利用できる場合があります。使える場所や条件はカードや国際ブランドによって異なるため、渡航前に利用方法を確認しておくとスムーズです。
タッチ決済やスマートフォン決済も利用できる？
タッチ決済マークのある店舗なら、タッチ決済やスマートフォン決済を利用できることがあります。海外でも非接触決済に対応している店舗では、日本と同じような感覚で支払えるケースがあります。
クレジットカードを店員に渡す必要がなく、セキュリティ面でも安心材料になります。対応可否は店舗側の端末や環境によるため、決済時はマーク表示等を確認すると良いでしょう。
幅広い利用の仕方でもお得な「みずほ楽天カード」
一般的なクレジットカードでは、年会費がかかる場合や、ポイント還元が一種類に限られることがあります。みずほ楽天カードは、年会費無料で利用でき、条件を満たすことで楽天ポイントとみずほポイントの双方が進呈されます*。
- *みずほポイントは上限あり
また、一般的なクレジットカードでは日常利用のみが中心となるケースもありますが、みずほ楽天カードでは普段のお買い物に加えて楽天市場での利用時にもポイントを貯めやすい点が特長です。
年会費やポイントの使いやすさを重視する方にとって、比較検討しやすいクレジットカードといえるでしょう。
まとめ
海外に出かけるときは、クレジットカードを持って行きたいところです。手数料はかかるものの、持って行く現金を減らせるだけでなく、ショッピング保険が適用されることがある等、海外ならではのメリットもあります。
どのカードにするか迷ったときは、海外で利用しやすい国際ブランド（例：Visa）のカードを選ぶのも一つの方法です。併せて、海外事務手数料の料率や、キャッシング時に発生し得る利息・ATM手数料、控えの保管といった注意点も確認しておくと、より安心して利用できます。
監修者情報
内山貴博（うちやま たかひろ）
- 1級FP技能士・CFP
大学卒業後、証券会社の本社で社長室、証券業務部、企画グループで5年半勤務。その後FPとして独立。金融リテラシーが低く、資産運用に保守的と言われる日本人のお金に対する知識向上に寄与すべく、相談業務やセミナー、執筆等を行っている。
日本証券業協会主催「投資の日」イベントや金融庁主催シンポジウムで講師等を担当。
2018年に日本人の金融リテラシー向上のためのFPの役割について探求した論文を執筆。
