楽天証券の口座開設ご案内
![みずほ銀行×楽天証券プログラム クイズに正解して楽天証券を始めると もれなく全員楽天ポイント2,000ポイントプレゼント](/shoken_chukai/rakuten/images/bnr_04_pc.jpg)
- *本プログラムは楽天証券が実施します。楽天証券が実施するプログラムへのご参加にあたっては、楽天証券での口座開設が必要です。
- *詳細な条件については楽天証券ページをご参照ください。
口座開設申込方法
「楽天証券の口座開設に関するご確認事項」を確認し、「楽天証券口座を申し込む」へ進んでください。
楽天証券について
楽天証券は、多彩な商品ラインアップで初心者から投資経験者まで幅広く選ばれる楽天グループのネット証券です。
みずほ証券株式会社(みずほフィナンシャルグループ連結子会社)との資本提携により、本格的なハイブリッド型の総合資産コンサルティングサービスを実現してまいります。
楽天証券が選ばれる5つの理由
ポイント1
![](/shoken_chukai/rakuten/images/img_point1.png)
NISAの取引手数料が無料!
(国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託)
ポイント2
![](/shoken_chukai/rakuten/images/img_point2.png)
楽天ポイントが貯まる・使える!
1ポイント=1円での投資も可能。
ポイント3
![](/shoken_chukai/rakuten/images/img_point3.png)
積立投資は楽天カード決済が可能
還元率は最大1%
ポイント4
![](/shoken_chukai/rakuten/images/img_point4.png)
みずほ銀行からの入金は手数料無料・即時反映。
※ご利用には、事前登録が必要です。
(らくらく入金)
ポイント5
![](/shoken_chukai/rakuten/images/img_point5.png)
投資がはじめての方も安心
無料の投資情報が充実!
「投資情報メディア」「セミナー」「マーケット情報」
- *上記は楽天証券の商品、サービス等の特徴を抜粋しています。ポイントや手数料等については適用条件がある場合がございます。適用条件や記載の詳細については、お客さまご自身で楽天証券ウェブサイトにてご確認いただくか、コールセンター等までお問い合わせください。
口座開設からお取引までの流れ
ステップ1
口座のお申込(最短5分から)*1
ステップ2
ログイン情報をお届け*2
ステップ3
お取引スタート*3
- *1口座開設のお申込はウェブで完結可能です。本人確認書類をご用意ください。
- *2お申込から最短翌営業日~5営業日で、メールまたは郵送でログイン情報をお届けします。
- *3必要な資金を入金して、お取引を始められます。
ご用意いただくもの
![個人番号カード](/common2024/images/img_proof_kojin.png)
本人確認書類「個人番号カード」等
口座開設には本人確認書類が必要になります。
お問い合わせ先
詳しい商品・サービスに関する内容、証券口座開設の手続きについては、楽天証券カスタマーサービスセンターまで直接お問い合わせください。
楽天証券に関するお問い合わせはこちら
楽天証券カスタマーサービスセンター
受付時間:平日8時30分~17時00分
- *12月31日~1月3日、土・日曜日、祝日・振替休日はご利用いただけません。
- *固定電話以外からの場合(通話料有料)
03–6739–3355
みずほ銀行に関するお問い合わせはこちら
みずほインフォメーションダイヤル(資産運用相談デスク)[個人のお客さま専用]*
音声ガイダンスに従って[4][#]を押してください。
受付時間:平日 9時00分~17時00分
- *12月31日~1月3日、土・日曜日、祝日・振替休日はご利用いただけません
- *海外からのご利用などフリーダイヤルをご利用いただけない場合(通話料有料)
042–311–9210
音声ガイダンスに従って[4][#]を押してください。 - *ダイヤル回線を利用の場合は、電話がつながり次第「*」「PB」「トーン」などのボタンを押し、プッシュトーンへ切り替えてください。
【金融商品仲介業務を行う登録金融機関】
商号等:株式会社みずほ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第6号
加入協会:日本証券業協会、
一般社団法人金融先物取引業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
【委託金融商品取引業者】
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号、
商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、
一般社団法人金融先物取引業協会、
日本商品先物取引協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本投資顧問業協会
(2024年10月15日現在)