ファンド特設サイト一覧
以下のファンドの特設サイトをご覧いただけます。
- *各ファンドの特設サイトをご覧いただく際には、委託会社（運用会社）のウェブサイトへ移動いたします。
ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
主として米国株式の中で成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行い、積極的にリターンを狙って運用を行うアクティブ・ファンドです。
NWQグローバル厳選証券ファンド（愛称：選択の達人）
「債券並みのリスクで株式並みのリターンを実現したい」との理念に基づき、債券や株式に分配投資を行い運用しているバランスファンドです。
みずほインターネット専用投信
iシェアーズ・米国株式（S&P500）インデックス・ファンド
米国を代表する運用会社ブラックロックが提供する「iシェアーシリーズ」。豊富なラインアップの中でも、特に人気がある米国株式（S&P500）インデックス・ファンドは、2022年8月に運用にかかる費用を引き下げました。
みずほインターネット専用投信
iTrustインド株式
主に中長期的に成長が期待できるインド企業の株式に投資するファンドです。
インド企業の成長性や収益性などの分析に基づく、確信度の高い銘柄に厳選投資します。
みずほインターネット専用投信
セゾン・グローバルバランスファンド
世界最大級の運用会社であるバンガード社のインデックスファンドを通じ、原則として株式と債券へ半分ずつ投資するファンドです。
市場の大きさに応じて地域別比率をリバランスすることで、相場環境に左右されない運用をめざします。
みずほインターネット専用投信
iFreeNEXT FANG+インデックス
NYSE FANG+指数を構成する全銘柄に投資するインデックスファンドです。
みずほインターネット専用投信
暗号資産関連株式ファンド（愛称：シークレット・コード）
世界の金融商品取引所に上場する株式の中から、暗号資産に関連するビジネスを行う企業へ実質的に投資を行うアクティブファンドです。
みずほインターネット専用投信
One NASDAQ100＆ゴールド
米国株式および金に分散投資を行い、先物取引を積極的に活用して、信託財産の純資産総額の約2倍に相当する投資効果をめざすファンドです。
みずほインターネット専用投信
楽天・米国成長株式・プレミアム・インカム・ファンド（毎月決算型）（愛称：楽天・JEPQ）
米国の株式及び米国の株価指数のエクスポージャーに対するコール・オプションの売りを主要投資対象とする上場投資信託証券（ETF）に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す特化型運用のファンドです。
お問い合わせ・FAQ（よくあるご質問）注意事項
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- 投資信託は預金等や保険契約ではありません。
- 投資信託は預金保険機構および保険契約者保護機構による保護の対象ではありません。
- みずほ銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金による保護の対象ではありません。
- 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
- 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利変動・為替変動、その発行者等に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額（外国籍投資信託の場合は1口あたり純資産価格）が下落することにより損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。外国籍投資信託は上記に加えて、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースで損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
- みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社（外国籍投資信託の場合には管理会社）が行います。
- 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には次のものがあります。
- *購入時手数料：最大3.575％（税抜3.25％）
- *運用管理費用（信託報酬）：最大年率2.31％（税抜2.1％）
- *信託財産留保額：最大0.50％
- *監査費用・売買委託手数料等その他費用：実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。お客さまにご負担いただく費用等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
- 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
- 投資信託をご購入の際は、みずほ銀行がお渡しする最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。各書面はみずほ銀行の支店および出張所等の店舗（一部を除きます）にご用意しております。なお、みずほインターネット専用投信については、店舗等でのご相談や商品に関するご説明等は行っておりません。
（2026年6月4日現在）