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ビジネススキルを研鑽する、一日一分の「マインドフルネス」

掲載日:2018年11月19日生産性向上

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マインドフルネスを取り入れる企業がふえています。マインドフルネスとは、いわゆる瞑想から、思想や宗教といった概念を取り払ったものです。一日一分、始業前にマインドフルネスを実践することで、集中力や記憶力の改善、ストレスマネジメントなどさまざまな効果を得られるとされています。本稿では、マインドフルネスの効果とやり方についてご紹介します。

マインドフルネスとは

ヨガや座禅などは、現代を生きる私たちにとってなじみ深い瞑想の一種です。マインドフルネスはこれらから思想や宗教といった概念を取り除き、誰でも手軽に現実的な効果を得ることを目的としています。

2014年には、アメリカの大手ニュース雑誌でも「マインドフルネス」の特集が組まれました。また、2016年にはグーグルの元フェロー、チャディー・メン・タン氏が能力開発の方法としてマインドフルネスを紹介したことで日本国内でも大きな反響を呼びました。スタンフォード大学では「マインドフルネス」を授業に採用し、企業においても、アップル、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ゴールドマン・サックス、インテルをはじめとする、先進的な数多の企業がすでにマインドフルネスを制度に取り入れています。

ビジネスで効果を発揮するマインドフルネス

マインドフルネスは「いま」「ここ」に意識を集中させることで、余計な思考や雑念を捨て、精神をクリアにする手法です。マインドフルネスの実践によって、自己統制、共感力、集中力、記憶力の改善、怒りの抑制、情動のコントロール、リーダーシップなどの改善効果が期待できます。以下にビジネスシーンで発揮するいくつかの効果をピックアップしてみます。

意思決定と集中力

ビジネスシーンは一瞬も留まることなく絶えず変化し続けています。これに対して現状を正確に見極めて、正しい意思決定を行うためには不要な情報や思考を排除し、的確な判断を下すための強い精神力が求められます。

これはいわば「ぶれない力」です。マインドフルネスを日々実践することで、この「ぶれない力」を育てていくことができるといわれています。

共感力とリーダーシップ

人心を掌握することを「統御」と呼びますが、この統御には部下や後輩、ときには取引先や上司に至るまで、心を通い合わせ、相手の気持ちを汲み取る力が求められます。

マインドフルネスは自分の認識や認知を一旦脇に置き、意識をクリアにすることで、相手との共感力(EQ:Emotional Intelligence Quotient)を育みます。こうした共感力は、プレゼンテーションや企画、営業、会議などあらゆるビジネスシーンで基本になるものといえるでしょう。

ストレスマネジメント

ビジネスシーンでは、「プレッシャーのかかる重要な会議の進行役を務めなくてはならない」「売上目標を達成しなくてはならない」「大切なクライアントへのプレゼンテーション資料を短期間で作成しなくてはならない」などストレスを感じることがあるかもしれません。そのようなときは、マインドフルネスを実践し、「いま」「ここ」を感じることで自分の内面にある不安や心配ごとを洗い流してみましょう。特に怒りの情動などをコントロールしたり、気分をリフレッシュするなどの効果が期待できます。

今すぐ実践できるマインドフルネスの簡単なやり方

マインドフルネスのやり方はさまざまですが、就業前の一分でも行える簡単なマインドフルネスのやり方を以下にお伝えします。

  1. リラックスした気分で椅子に腰かけます。このとき、目を開けてもいいですし、閉じても構いません。いずれにしても背もたれは用いず、背筋を伸ばすことが肝心です。
  2. 呼吸に意識を向けます。鼻からゆっくりと息を吸い込み、またゆっくりと吐き出します。三十秒もするといつの間にか物思いにふけっていたり、心配ごとに気持ちがとらわれてしまったりするかもしれません。しかしそれに気づいたら、また再び呼吸に意識を戻します。
  3. マインドフルネスに習熟してくると、やがては呼吸に意識を向けることすら煩わしく感じるようになるかもしれません。この段階になると思考は自然と静まり、ただ落ち着いたリラックスと幸福感に包まれるようになるはずです。

一日一分のマインドフルネスで仕事を楽しく

マインドフルネスにはたくさんの効果が見込めます。中でも特に注目されている効果が「仕事が楽しくなる」ということです。

ビジネスは社会貢献と自己の研鑽の場であると同時に激しい競争の場でもあります。マインドフルネスは苦しい気持ちをやわらげて、幸福感とともにビジネススキルを育む手法です。眠気を感じることも少なくないので、マインドフルネスを実践するタイミングには気をつけつつ、始業前の数分でも実践してみてはいかがでしょうか。

上記の個別の表現については、必ずしもみずほ銀行の見解を示すものではありません。
(記事提供元:株式会社ZUU)

当初作成:2018年10月31日

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