これからの企業経営に必要な「従業員エンゲージメント」の視点とは？
掲載日：2020年4月17日人材戦略
人手不足、採用難といったワードがなにかと取り沙汰される昨今では、人材の定着化を図ることが従来以上に重要になってくるでしょう。かかる状況下、会社と従業員の相互理解・相思相愛度合いを表す「従業員エンゲージメント」が注目されています。
「ADP雇用統計」などを発表している、アメリカの給与計算代行サービス大手であるADPリサーチ・インスティテュートの調査によると、「勤務地や役職、年齢、雇用形態などに関係なく、チームで働くことが高エンゲージメントにつながる」という結果も出ているようです。
本稿では人材の定着化につながる「従業員エンゲージメント」を強化する視点について解説します。
従業員エンゲージメントはなぜ重要？
従業員エンゲージメントとは所属する企業への愛着であったり、信頼、貢献意欲などといった様々な言葉で説明でき、給与や昇進のためだけではなく、組織や自分の役割に忠誠心や誇りを感じ、目標の達成に貢献する姿勢や、それを表す指標のことをいいます。
ADP社の調査では、従業員エンゲージメントの高い（従業員の熱意や意欲が高い）組織は、そうでない組織と比べて離職率が低く、生産性や業績、顧客の満足度などが高いといった報告もされています。また、エンゲージメント度が1％低下するだけで、離職率が45％上がることなども明らかになっています。
チームで仕事をしている従業員ほど、エンゲージメントが強い
それでは、ADP社の調査結果から、これからの企業経営に必要な従業員エンゲージメントの視点について考えてみましょう。
調査は2018年、世界19カ国の1万9,000人を超える労働者を対象に実施されたものです。そのうち45％は正社員、15％はパートタイム、24％はフリーランスで、金融・医療・不動産など13の産業分野にわたります。
調査結果で特に注目すべきは、「チームで仕事をしている」と回答した人は、「一人で仕事をしている」人に比べ、組織に強いエンゲージメントを感じている割合が2～3倍程度高い点です。
また、様々な雇用形態の中で最もエンゲージメント率が高い層は、チームの一員として働いていると実感出来ているフリーランスや在宅勤務者であるという、意外な結果も報告されています。
従業員エンゲージメントを強化する3つの視点
ここで従業員エンゲージメントを高めるために、重要な3つのポイントを見てみましょう。
1．強力なエンゲージメントのカギは「リーダーへの信頼感」
リーダーへの信頼感が強いチームほど、組織へのエンゲージメントが強いようです。
「リーダーを信頼している」と回答した回答者の45％は組織に強いエンゲージメントを感じているのに対し、「リーダーを信頼していない」と回答した回答者が強いエンゲージメントを感じている割合はわずか6％でした。
また、リーダーを信頼している従業員は、「自分の役割や任務を明確に理解している」「自分の強みを毎日職場で活かせる機会がある」と感じているようです。
2．チーム全体への目配り・気配り・口配り
「チームの一員として、万全のサポートを受けている」という意識は、より高いエンゲージメントの動機となります。チーム全体への目配り・気配り・口配りは、お互いに対する思いやりや、コミュニケーションに基づく行動です。
また、リーダーからの細やかなフィードバックを通し、「優れたパフォーマンスを発揮すれば、しっかりと評価してもらえる」という安心感を感じている従業員は、モチベーションとエンゲージメントを高く維持することができます。
3．「チームの一員としての実感」
「チームの一員としての実感」は、正社員ではないフリーランスや在宅勤務者にも該当します。前述したように、チームの一員として働いていると実感出来ているフリーランスが、組織に対し高エンゲージメントを感じている割合は21％と、正社員より6ポイント高いという結果もでています。
つまり、孤立した環境で働く機会が多いフリーランスや在宅勤務者ほど、チームメンバーから受けるサポートやコミュニケーションが重要であり、リモートでも安定した環境を提供することにより、正社員以上のエンゲージメント力を発揮する可能性があるということです。
企業はこうした調査結果を参考に、フリーランスの柔軟性と「好きな仕事に没頭できる」というメリットを上手に組織に取り入れることで、従業員エンゲージメントや生産性、人材の維持率の向上に役立てられるかもしれません。
どこで働くかよりも誰と働き、高め合うか
ADP社の調査結果は、従業員エンゲージメントの重要ポイントは、働く場所ではなく、ともに働き、学び、高め合う相手（仲間）であることを示唆しています。
組織にたずさわる全員が組織のミッションと自分の役割を理解し、チームのサポートを実感しながら様々なことに自発的に挑戦し、組織とともに成長していける――こうした環境作りが、これからの企業経営にとって重要な要素の一つになるのではないでしょうか。
上記の個別の表現については、必ずしもみずほ銀行の見解を示すものではありません。
（記事提供元：株式会社ZUU）