みずほ積立投信の始め方
みずほ積立投信を始めるには、みずほ銀行の普通預金口座および投資信託口座の開設が必要です。
ステップ1普通預金口座を開設する
- *既にみずほ銀行で「普通預金口座」を開設済みの方は<ステップ2>にお進みください。
ステップ2投資信託口座を開設する
投資信託口座開設・積立投信申込サービス
投資信託口座開設・積立投信申込サービスで、「かんたん・スピーディ・いつでもどこでも」投資信託口座の開設ができます。また、積立投信のお申込も可能です。
- *NISA口座も同時に開設いただけます。
- *既にみずほ銀行で「投資信託口座」を開設済みの方は<ステップ3>にお進みください。
ステップ3投資信託（ファンド）をさがす
投資信託口座開設・積立投信申込サービス取扱対象ファンドからさがす
投資信託口座開設・積立投信申込サービスなら厳選したファンドを取り揃えております。
ランキングでさがす
みずほ銀行での売れ筋ファンド、騰落率・純資産総額のランキングをご覧いただけます。
投資エリア・投資対象でさがす
投資エリア・投資対象でファンドをさがす方はこちらをご活用ください。
ステップ4ファンドを購入する
みずほ積立投信の対象ファンドの中から、ご希望にあったファンドを月1,000円から購入することができます。
ステップ5ファンドを運用する
投資信託を購入したら、定期的に届く取引残高報告書やファンド情報・基準価額一覧などで運用状況を確認できます。必要に応じて運用の見直しを行っていきましょう。
みずほダイレクトで運用状況を確認する
税制優遇制度でお得に！
国民の資産形成を後押しするために創設された税制優遇制度「NISA(ニーサ)少額投資非課税制度」は投資から得た運用益に税金がかからない制度で、積立投信でもご活用いただけます。
投資信託に関するご相談
初めて投資信託をお考えの方など、お気軽にご相談ください。ウェブサイト上でご相談のご予約を承っています。
お問い合わせ先
みずほインフォメーションダイヤル
フリーダイヤル：0120–3242–86 3#
海外からのご利用などフリーダイヤルをご利用いただけない場合 ［通話料有料］042–311–9210 3#
フリーダイヤル：0120–3242–86 3#
海外からのご利用などフリーダイヤルをご利用いただけない場合 ［通話料有料］042–311–9210 3#
受付時間：平日 9時00分～17時00分
- *12月31日～1月3日、祝日・振替休日はご利用いただけません
運用のご相談にあたっては、お客さまにより適した商品のご案内をするために、資産運用のご経験、投資の目的、ご年齢等を確認させていただく場合がございます。75歳以上の方には、お取引店へのご連絡をお願いする場合がありますのであらかじめご了承ください。
投資信託ご購入にあたってのご注意事項
- 投資信託は預金・金融債・保険契約ではありません。
- 投資信託は預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません（ただし、お預かりした円資金は、信託設定前は預金保険の対象となります）。
- みずほ銀行が取り扱う投資信託は投資者保護基金の規定による支払いの対象ではありません。
- みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社（外国籍投資信託の場合には管理会社）が行います。
- 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託については、元本の保証はありません。
- 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利変動・為替変動、その発行者に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額（外国籍投資信託の場合は1口あたり純資産価格）が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。なお、外貨建て投資信託については上記に加え、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
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投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には以下のものがあります（みずほ銀行で販売中の追加型投資信託の上限を表示しています）。
- *購入時手数料（購入金額、口数等に応じ、基準価額に対して、最大3.85％（税抜3.5％））
- *運用管理費用（信託報酬）（純資産総額に対して、最大年率2.31％（税抜2.1％））（ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます）
- *信託財産留保額（換金時の基準価額に対して最大0.500％）
- *監査費用・売買委託手数料等その他費用
実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により換金時および期中の手数料等が変動するファンドもございます。その詳細は各ファンドの「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」でご確認ください。
- 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
- 投資信託をご購入の際は必ず最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」「商品基本資料」はみずほ銀行の支店および出張所等（一部を除きます）の店舗にご用意しております。ただし、みずほインターネット専用投信の「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」は店舗にご用意しておりません。みずほダイレクト［インターネットバンキング］の電子交付サービスによりお受け取りのうえ、内容をご確認ください。なお、電子交付サービスでは、「交付目論見書」をご確認いただけます。投資信託の詳細な情報が記載されている「請求目論見書」をご希望される場合は、みずほ銀行ウェブサイトよりご確認ください。
（2021年1月25日現在）