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投資信託の種類と運用スタイル

ご自分にあった投資信託を選ぶためには、まずはその種類と特徴を理解する必要があります。それぞれの商品の特徴をよく把握したうえで、ご自分の投資スタイルにあった投資信託を選びましょう。

投資信託の種類

投資信託には、多くの種類がありますが、投資対象によって大きく2つに分けられます。1つは、国債、地方債、社債等の債券を投資対象とし、株式を一切組み入れない「公社債投資信託」、もう1つは、株式の組み入れが可能な「株式投資信託」です。 さらに、購入・換金のできる期間によって投資信託を分類すると、最初の決められた期間しか購入できない「単位型」と、いつでも購入できる「追加型」に分類できます。

投資信託の種類のイメージ。公社債投資信託、株式の組み入れが不可で、国際、地方債、社債などの公社債を中心に運用する投資信託。単位型(ユニット型)、購入・換金期間が限定されている。追加型(オープン型)、いつでも購入可能。株式投資信託、株式の組み入れが可能な投資信託。単位型(ユニット型)、購入・換金期間が限定されている。追加型(オープン型)、いつでも購入可能。

  • 公社債投資信託…主に安定運用を目指すものが中心で、元本割れとなった場合、追加設定を行うことができません。
  • 株式投資信託…国内株式型、海外株式型のほか、公社債等を組み合わせたバランス型等があります。また、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)等の指標に連動する運用成果を目指すインデックス型と、市場平均を上回る運用成果を目指すアクティブ型に分類されます。

投資信託の主な運用スタイル

元本保証のない投資信託では、リスクの管理も大切です。ライフプランにあった投資期間や投資方法を選んで、運用していきましょう。

国際分散投資

投資を国内に限らず、世界に分散させることで収益の安定化とリスクの分散を目指す投資方法を国際分散投資といいます。

国際分散投資では、世界の株式、債券やREIT(不動産投資信託)にバランスよく分散投資を行うことにより、収益機会を拡大させつつリスクの分散と収益の安定化を目指すことができます。たとえば、国内市場が低迷した場合でも、米国や欧州、アジアの市場が好況であれば、そこからの収益で損失をカバーできる可能性もあり、ファンド全体の収益の安定を目指すことが可能となります(一方で、単一(または少数の)銘柄に集中投資し、その銘柄が値上がりしたときのような大幅な運用益は期待しづらいという面があります)。

資産分散の効果のグラフ。国内債券・外国債券・国内株式・外国株式・外国リートは1994年12月末を100として数値化、国内リートは2003年3月末を100として数値化。2001年12月、分散投資により収益性が安定。

長期投資

市場は一時的な要因によって短期間で大きく変動することがあるため、投資信託では投資期間が長いほど安定した運用が期待できると一般的にいわれています。

投資期間が長ければ長いほど、保有資産価値の変動リスクは小さくなる傾向があり、長期投資はこうした変動によるリスクを小さくできるというメリットを備えています。また、短期投資の場合、購入や換金を繰り返すことにより手数料等のコストが増えるのに対し、長期投資ではこれらのコストを低く抑えられます(一方で、保有資産が短期間に大きく値上がりした場合には、当該資産を長期間保有することにより、結果として収益機会を逸失する可能性があります)。

分散投資時の年率リターン(1年間、10年間)のグラフ。1995年11月〜2005年11月、9.5%。1995年2月〜2009年2月、1.6%。10年間投資した場合のリターン(年率)最大9.7%、最小1.6%。2007年11月〜2008年11月、▲39.3%。2012年5月〜2013年5月、45%。1年間投資した場合のリターン(年率)最大45.0%、最小▲39.3%。出所:Bloombergより、みずほ銀行作成。*上記グラフは、各指数の一定期間における実績を示したものであり、将来の運用成果を予想、あるいは保証するものではありません。*上記は、[分散投資シミュレーション]と同様のデータを用いて算出。

積立投信

毎月1千円から積み立てできるので、ご自身のペースで無理なく続けていける投資信託です。毎月決まった日に自動的に投資信託を購入するため、「購入のタイミングがむずかしい」「忙しくてなかなか購入手続きができない」という方におすすめです。

積立投信では日々の値動きにかかわらず、毎月一定金額をコンスタントに投資します。価額が低いときに多く購入し、高いときには少なく購入することが可能です。一般的に一定口数を継続的に購入する方法にくらべて平均購入単価を引き下げる効果や、投資するタイミングの分散を図ることで投資リスクを減らすことが期待できます。また、複数の商品で積み立てをすれば、投資する資産の「分散投資効果」も期待できます。

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受付時間:月曜日~金曜日 9時00分~17時00分
*12月31日~1月3日、祝日・振替休日はご利用いただけません

運用のご相談にあたっては、お客さまにより適した商品のご案内をするため、資産運用のご経験、投資の目的、ご年齢等を確認させていただく場合があります。75歳以上の方には、お取引店へのご連絡をお願いする場合がありますのであらかじめご了承ください。

投資信託ご購入にあたってのご注意事項

  • 投資信託は預金・金融債・保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません(ただし、お預かりした円資金は、信託設定前は預金保険の対象となります)。
  • みずほ銀行が取り扱う投資信託は投資者保護基金の規定による支払いの対象ではありません。
  • みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社(外国籍投資信託の場合には管理会社)が行います。
  • 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については、元本の保証はありません。
  • 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利変動・為替変動、その発行者に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は1口あたり純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。なお、外貨建て投資信託については上記に加え、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には以下のものがあります(みずほ銀行で販売中の追加型投資信託の上限を表示しています)。
    • *購入時手数料(購入金額、口数等に応じ、基準価額に対して、最大3.78%(税込))
    • *運用管理費用(信託報酬)(純資産総額に対して、最大年率2.268%(税込))(ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます)
    • *信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.500%)
    • *監査費用・売買委託手数料等その他費用
      実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により換金時および期中の手数料等が変動するファンドもございます。その詳細は各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」でご確認ください。
  • 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
  • 投資信託をご購入の際は必ず最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」はみずほ銀行の支店および出張所等(一部を除きます)の窓口にご用意しております。ただし、みずほインターネット専用投信の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」は窓口にご用意しておりません。みずほダイレクト[インターネットバンキング]の電子交付サービスによりお受け取りになり、内容をご確認ください。なお、電子交付サービスでは、「交付目論見書」をご確認いただけます。投資信託の詳細な情報が記載されている「請求目論見書」をご希望される場合は、みずほ銀行ホームページよりご確認ください。
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