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積立投資信託キャンペーン

積立投資信託キャンペーンの内容

キャンペーン期間

2019年1月4日 金曜日 ~ 2019年3月29日 金曜日

プレゼント

下記の対象条件をすべて満たされたお客さまに もれなく最大20,000円プレゼント

対象条件

キャンペーン期間中に、対象ファンド(*)の積立投資信託を新規で毎月5万円以上ご契約いただき、かつ下記条件を満たすお客さま

  • (*)ノーロードファンド、つみたてNISA対象ファンドを除きます。

条件①

2020年3月31日 火曜日時点で、

  • 毎月5万円以上の積立投資信託をご継続いただいていること
  • 積立投資信託のお買付総額が60万円以上であること

積立投資信託のお買付総額 60万円以上120万円未満の場合プレゼント金額5,000円 120万円以上の場合プレゼント金額10,000円

さらに1年ご継続で

条件②

2021年3月31日 水曜日時点で、

  • 毎月5万円以上の積立投資信託をご継続いただいていること
  • 積立投資信託のお買付総額が120万円以上であること

積立投資信託のお買付総額 120万円以上240万円未満の場合プレゼント金額5,000円 240万円以上の場合プレゼント金額10,000円

積立投資信託キャンペーンのご注意事項

  • 本キャンペーンの対象は、国内居住の個人のお客さま(個人事業主を除きます)に限ります。
  • キャンペーンへの応募手続は不要です。
  • 積立金額は購入申込代金ベース(購入時手数料・消費税等を含む金額)で判定します。
  • キャンペーン期間中に複数の積立投資信託のご契約または増額をいただいた場合は、毎月の積立金額を合算して判定します。
  • キャンペーン期間中にNISA口座開設のお申込をいただき、2019年4月30日 火曜日までに初回の振替が行われたご契約は本キャンペーンの対象となります。
  • 当月の積立投資信託振替日が銀行休業日等の理由で翌月となった場合も、当月のお振替とみなします。
  • 対象となる積立投資信託のお申込受付は、2019年3月29日 金曜日 15時までとなります。
  • 2020年3月31日 火曜日または2021年3月31日 水曜日時点で、2018年12月末時点の積立金額と比較して月5万円以上増額された積立投資信託のご契約が継続されていることが条件となります。なお、2020年3月31日 火曜日または2021年3月31日 水曜日までに積立金額や購入ファンドを変更された場合も、2018年12月末時点の積立金額と比較して月5万円以上増額されていればキャンペーンの対象となります。
  • プレゼントのご入金時期は2020年6月頃および2021年6月頃を予定しております。プレゼントのご案内は投資信託の指定預金口座へのご入金をもってかえさせていただきます。
  • プレゼントは課税対象となる場合がございます。
  • お客さまのご都合によりプレゼントの入金ができなかった場合は、キャンペーンの適用対象外とさせていただきます。
  • 今後予告なくキャンペーンの内容を変更・継続または中止することがあります。また、他のプラン、キャンペーンとの併用ができない場合がございますので、あらかじめご了承ください。

投資信託ご購入にあたってのご注意事項

  • 投資信託は預金・金融債・保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません(ただし、お預かりした円資金は、信託設定前は預金保険の対象となります)。
  • みずほ銀行が取り扱う投資信託は投資者保護基金の規定による支払いの対象ではありません。
  • みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社(外国籍投資信託の場合には管理会社)が行います。
  • 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については、元本の保証はありません。
  • 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利変動・為替変動、その発行者に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は1口あたり純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。なお、外貨建て投資信託については上記に加え、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には以下のものがあります(みずほ銀行で販売中の追加型投資信託の上限を表示しています)。
    • *購入時手数料(購入金額、口数等に応じ、基準価額に対して、最大3.78%(税抜3.5%))
    • *運用管理費用(信託報酬)(純資産総額に対して、最大年率2.268%(税抜2.1%))(ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます)
    • *信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.500%)
    • *監査費用・売買委託手数料等その他費用
  • 実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により換金時および期中の手数料等が変動するファンドもございます。その詳細は各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」、「商品基本資料」でご確認ください。 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
  • 投資信託をご購入の際は必ず最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」「商品基本資料」の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」「商品基本資料」はみずほ銀行の支店および出張所等(一部を除きます)の窓口にご用意しております。ただし、みずほインターネット専用投信の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」「商品基本資料」は窓口にご用意しておりません。みずほダイレクト[インターネットバンキング]の電子交付サービスによりお受け取りになり、内容をご確認ください。なお、電子交付サービスでは、「交付目論見書」をご確認いただけます。投資信託の詳細な情報が記載されている「請求目論見書」をご希望される場合は、みずほ銀行ホームページよりご確認ください。

NISA制度(NISA・つみたてNISA)に関するご注意事項

  • NISA制度では、すべての金融機関を通じて、満20歳以上の個人のお客さまが基本的におひとりさま1口座に限りNISA・つみたてNISA口座を開設いただけます(金融機関等を変更した場合を除く)。一定の手続きのもとで、金融機関の変更が可能ですが、金融機関の変更を行い、複数の金融機関で口座を開設した場合でも、各年において1つの口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠を利用していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • NISA制度では、税務上損失はないものとされ、特定口座や一般口座との損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
  • NISA制度では、非課税投資枠(NISA:年間120万円まで(2016年1月以降)、つみたてNISA:年間40万円まで)が設定されており、売却した場合、非課税投資枠の再利用はできず、非課税投資枠の残額を翌年以降へ繰り越すこともできません。
  • みずほ銀行では、NISA制度を利用して購入できる金融商品のうち、公募株式投資信託のみ取り扱います。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であり、NISA制度によるメリットを享受できません。
  • みずほ銀行では同一銘柄をNISA口座と課税口座の両方で保有した場合、個別元本が合算されます。
  • 現在、特定口座や一般口座で保有している公募株式投資信託等をNISA・つみたてNISA口座へ移管することはできません。
  • みずほ銀行では、NISA・つみたてNISA口座の開設にあたっては「投資信託総合口座」が必要です。
  • NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。原則として暦年単位で変更いただけます。
  • NISA制度に関する注意事項については掲載日時点のものであり、今後変更される可能性がございます。

お問い合わせ

みずほインフォメーションダイヤル[個人のお客さま専用]

0120–3242–86 3♯

0120–3242–86 3♯

海外からのご利用などフリーダイヤルをご利用いただけない場合[通話料有料]
042–311–9210 3♯

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042–311–9210 3♯

<受付時間> 月曜日~金曜日 9時00分~17時00分

  • *12月31日~1月3日、祝日・振替休日はご利用いただけません

運用のご相談にあたっては、お客さまにより適した商品のご案内をするために、資産運用のご経験、投資の目的、ご年齢等を確認させていただく場合がございます。75歳以上の方には、お取引店へのご連絡をお願いする場合がありますのであらかじめご了承ください。

(2019年3月29日現在)

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