基礎から学ぶ投資信託講座
はじめて資産運用を行う方にもわかりやすいよう、投資信託を基礎から解説。資産運用を行うなら早めのスタートが効果的だといわれています。
はじめての投資信託
投資信託にかかる費用と税金
投資信託ご購入にあたってのご注意事項
- 投資信託は預金・金融債・保険契約ではありません。
- 投資信託は預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません（ただし、お預かりした円資金は、信託設定前は預金保険の対象となります）。
- 当行が取り扱う投資信託は投資者保護基金の規定による支払いの対象ではありません。
- 当行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社（外国籍投資信託の場合には管理会社）が行います。
- 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託については、元本の保証はありません。
- 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利の変動・為替の変動、その発行者に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額（外国籍投資信託の場合は1口あたり純資産価格）が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。なお、外貨建て投資信託については上記に加え、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替の変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には、以下のものがあります（当行で販売中の追加型投資信託の上限を表示しています）。
- *購入時手数料（購入金額、口数等に応じ、基準価額に対して、最大3.675%（税込））
- *運用管理費用（信託報酬）（純資産総額に対して、最大年率2.205%（税込））
（ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます。） - *信託財産留保額（換金時の基準価額に対して最大0.500%）
- *監査費用・売買委託手数料等その他費用
- 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
- 投資信託をご購入の際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」をご覧ください。「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」はみずほ銀行の本支店および一部の出張所の窓口にご用意しております。ただし、みずほインターネット専用投信の「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」は窓口にご用意しておりません。みずほダイレクト[インターネットバンキング]の電子交付サービスによりお受け取りになり、内容をご確認ください。
