投資信託は、その信託財産に組入れられられた株式・債券・ＲＥＩＴなどの価格が、金利の変動、為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額（外国籍投資信託の場合は１口あたり純資産価格）が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
なお、外貨建て投資信託については上記に加え、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替相場の変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
ここでは、主なリスクについて一般的なご説明をしておりますので、各投資信託がもつそれぞれのリスクについては、各投資信託の「投資信託説明書（目論見書）」でご確認ください。
ファンドに一時的に解約が集中した場合等に、対応する組入有価証券の売却が完了できなかったり、不利な条件での売却を強いられることにより、ファンドが損失を被るリスクをいいます。
株式市場等での株式の取引価格等の変動により、投資信託が組入れている株式の評価額が変動し、投資信託の基準価額が変動するリスクをいいます。
外国為替相場の変動により、投資信託が保有する外貨建て資産の円換算評価額が変動するリスクをいいます。外貨建て資産がファンドの投資対象となっており、かつ、為替ヘッジが行われていない場合に為替変動リスクが生じます。また、外貨建て投資信託の場合には、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
投資対象国・地域において、政治・経済状況の変化により証券市場や為替市場に混乱が生じた場合、またはそれらの取引に対して新たな規制が設けられたことにより運用方針に沿った運用が出来なくなる場合等に投資信託の基準価額が変動するリスクをいいます。
ローン等に投資する場合、債務者の選択により期限前弁済を認めることがあり、予定されていた利払いの一部が得られないことがあります。また期限前弁済が行われ返済された資金をそれまでより低い金利で再投資する場合に、利回りが低下し結果として基準価額が変動するリスクをいいます。
日経平均株価をインデックスとして運用する投資信託において、日経平均株価を構成する銘柄・数量と、その投資信託が保有する株式の銘柄・数量が完全に一致しない場合、また運用の効率をあげる等の目的で先物取引を行う場合などで、その投資信託の基準価額の変動と、同じ期間における日経平均株価の変動との間に乖離が生じるリスクをいいます。
一般に、債券価格の変動に最も大きな影響を与える要因は、金利水準の変動と考えられれます。金利水準が上昇すると、既に発行されて流通している債券の価格は下がります。逆に、金利水準が低下すると、既に発行されて流通している債券の価格は上がります。債券の流通市場では、こうした金利の変動が債券価格の変化となってあらわます。すなわち金利変動リスクとは債券の流通市場において金利変動により債券価格が変動し基準価額が変動するリスクをいいます。
複数資産への投資（資産配分）を行った場合で、投資成果の悪い資産への配分が大きかったために投資全体の成果も悪くなってしまうリスクをいいます。一般に、投資に際して資産配分を行う場合には、ある一資産の価値変動が投資全体の成果に及ぼす影響度合いを小さくする効果（分散効果）が期待されますが、その場合にも、それぞれの資産の価値変動は、当該資産への資産配分の比率に応じて、投資全体の成果に影響を及ぼします。株式や債券、ＲＥＩＴなどの複数資産に資産配分を行った場合で、配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数資産の価値が同時に下落した場合には、ファンドの基準価額がより大きく下落する可能性があります。
投資信託に組入れられた株・債券などの有価証券の発行者の経営・財務状況の悪化やそれらに伴う外部からの評価の低下などにより、組入れられた有価証券の評価額が下落・喪失し、投資信託の基準価額が変動するリスクをいいます。
一般に、中小型株（株式時価総額の比較的小さい企業の株式）の値動きは、日本の株式市場全体の平均的な値動きや大型株（株式時価総額の比較的大きい企業の株式）の値動きに比べ、より大きくなる傾向があります。また、中小型株は、日本株式市場全体の平均や大型株に比べ流動性が低いことが一般的です。中小型株を投資対象としている投資信託の基準価額は、株式市場全体を主要投資対象とするファンドの基準価額に比べ、より大きく変動する可能性があり、これらの値動きや流動性に関するリスクが生じます。
先物取引やオプション取引など派生商品による運用は、主に価格変動リスクを回避する目的で行われますが、派生商品と価格変動リスクを回避されるべき原資産との間で相関性が低下し、本来の目的を達することが出来なくなることがあります。
また、派生商品取引は、価格変動リスクを回避する目的のみならず、効率的運用を行う目的で用いられることもありますが、実際の価格の動きが予想されたものと異なった場合には、損失が発生し、基準価額が変動するリスクがあります。
選択した銘柄の価格が下落するリスクをいいます。調査・分析を行い選択した銘柄の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、選択した銘柄の投資効果が悪く下落した場合には、市場全体の動向に関わらず、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
ＲＥＩＴからの配当金の変動の影響などにより、ファンドの分配金の水準が変動するリスクをいいます。ＲＥＩＴから支払われる配当金は、保有不動産の稼働率の低下、賃料水準の低下、テナントによる賃貸料の支払い不履行、保有不動産の修繕やリニューアルのための費用の増加、金利上昇にともなう借入金の利息負担の増加、一定の要件を満たさず課税の実質免除措置が適用されなくなった場合、増資により資金調達が行われた場合の影響などによりＲＥＩＴから支払われる1口あたりの配当金が減少することがあります。
ＲＥＩＴの市場価格が下落するリスクをいいいます。ファンドが投資するＲＥＩＴの市場価格が下落した場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。ＲＥＩＴの市場価格は、市場における需給関係（売り注文と買い注文のバランス）により変動します。また、こうした需給関係は、経済、不動産市況、金利、ＲＥＩＴの財務状況や収益状況、ＲＥＩＴの保有不動産とその状況、など様々な要因により変化します。
株式・債券などの有価証券市場全体の一時的な混乱や、有価証券発行者の信用状況等の悪化等により、市場全体または特定の銘柄の取引量が減少し、投資信託が予定する取引が実行出来なかったり、やむを得ず不利な条件での取引を強いられることにより投資信託の基準価額が変動するリスクをいいます。
ロング・ショート戦略とは、（株式の場合）株式のロング（買建て）とショート（売建て）を同時に保有することにより、市場全体の上昇・下落にかかわらず、中長期的にプラスの絶対リターンを目指す戦略のことをいいます。ロング・ショート戦略は、主に一般信用取引による売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、信用取引により売建てた株式が値上がりした場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方の見込みが誤っていた場合、実現損・評価損に関わらず双方に損失が発生するため、通常の株式ファンドにおける損失よりも大きくなる可能性があります。
