みずほ銀行でトクトクNISAプラン
最大3,500円プレゼント
NISA口座スタートコース
対象のお客さま：2023年8月末時点でみずほ銀行にNISA口座をお持ちではないお客さま
タイプAまたはBいずれかの条件に該当した場合、該当した条件に対応するプレゼント金額をプレゼントします。（いずれか一方のみ）
タイプA
条件（次の条件をすべて満たす場合）
- ①みずほ銀行にてNISA口座を開設（チャネル問わず）
- ②みずほ銀行にてNISA口座で積立投資信託を1万円以上お申込*1*2
- ③積立投資信託をお申込の翌月末までに初回の引き落とし*3
- ④電子交付サービスのご登録*4
タイプB
条件（次の条件をすべて満たす場合）
- ①投資信託口座開設・積立投信申込サービス経由でみずほ銀行にNISA口座を開設*8
- ②電子交付サービスのご登録*4
- *1複数の投資信託をご契約いただいた場合は、合算して判定します。増額月を設定した場合も、毎月の契約金額にて判定します。
- *2本条件は2月末、8月末の判定日時点で登録されている契約金額に基づき判定します。判定日の時点で積立投資信託契約を中止または2023年8月末時点の契約額に対して減額されている場合は対象とはなりません。
- *3積立投資信託振替日が海外休業日等の理由で翌月となった場合も、当月の振替とみなします。
- *4電子交付サービスのご登録状況は各判定日の翌月末時点で判定します。電子交付サービスのご登録にはみずほダイレクト［インターネットバンキング］のご契約が必要です。電子交付サービスのお申込後、登録完了までに3営業日程度かかる場合があります。
- *5店舗または営業担当者経由
- *6投資信託口座開設・積立投信申込サービス、みずほダイレクト［インターネットバンキング］経由
- *7ご契約金額は2023年8月末時点の金額と判定日の金額を比較して増額した金額となります。判定日は2月末、8月末となります。
- *8判定日時点で、NISA口座が開設されていた場合に対象となります。プラン開始後最初に口座開設が確認された判定日の翌月以降に積立投資信託をお申込いただいた場合でもプレゼント金額は500円となります。判定日は2月末、8月末となります。
最大3,000円プレゼント
NISAでつみたて増やしてコース
対象のお客さま：2023年8月末時点で既にみずほ銀行にNISA口座をお持ちのお客さま
条件（次の条件をすべて満たす場合）
- ①みずほ銀行にてNISA口座で積立投資信託を1万円以上お申込*1*2
- ②積立投資信託をお申込の翌月末までに初回の引き落とし*3
- ③電子交付サービスのご登録*4
- *1複数の投資信託をご契約いただいた場合は、合算して判定します。増額月を設定した場合も、毎月の契約金額にて判定します。
- *2本条件は2月末、8月末の判定日時点で登録されている契約金額に基づき判定します。判定日の時点で積立投資信託契約を中止または2023年8月末時点の契約額に対して減額されている場合は対象とはなりません。
- *3積立投資信託振替日が海外休業日等の理由で翌月となった場合も、当月の振替とみなします。
- *4電子交付サービスのご登録状況は各判定日の翌月末時点で判定します。電子交付サービスのご登録にはみずほダイレクト［インターネットバンキング］のご契約が必要です。電子交付サービスのお申込後、登録完了までに3営業日程度かかる場合があります。
- *5店舗または営業担当者経由
- *6投資信託口座開設・積立投信申込サービス、みずほダイレクト［インターネットバンキング］経由
- *7ご契約金額は2023年8月末時点の金額と判定日の金額を比較して増額した金額となります。判定日は2月末、8月末となります。
プレゼント例
例①（NISA口座スタートコース タイプA）
| 申込日 | 口座開設 経路 |
つみたて 契約経路 |
つみたて 契約金額 |
|---|---|---|---|
| 2023年 9月 |
積立信託口座開設・積立投信申込サービス | ネット | 10,000円 |
| 2023年 11月 |
— | ネット | 20,000円 |
条件を満たした後に最初に到来する判定日における契約金額が30,000円となり2,500円プレゼント
2024年5月頃に入金予定となります。
例②（NISA口座スタートコース タイプB）
| 申込日 | 口座開設 経路 |
つみたて 契約経路 |
つみたて 契約金額 |
|---|---|---|---|
| 2023年 9月 |
積立信託口座開設・積立投信申込サービス | — | — |
口座開設が対象となり500円プレゼント
2024年5月頃に入金予定となります。
- (注)仮に2024年3月に積立投資信託契約のお申込をした場合でも、2024年2月末（条件を満たした後に最初に到来する判定日）時点で積立投資信託契約がないため、タイプBの対象となります。
例③（NISAでつみたて増やしてコース）
| 申込日 | つみたて 契約経路 |
つみたて 契約金額 |
|---|---|---|
| 2024年 2月 |
ネット | 10,000円 |
| 2024年 3月 |
ネット | 30,000円 |
2023年8月末と比較し、条件を満たした後に最初に到来する判定日（2024年2月末）における契約金額の増加額が10,000円となり1,500円プレゼント
2024年5月頃に入金予定となります。
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最短、申込日当日に投資信託口座の開設と積立投資信託の申込が完了します。（*1）
- （*1）マイナンバーカードを用いた公的個人認証による申込かつ銀行営業日の12時00分までに完了した申込に限ります。
みずほ銀行に普通預金口座をお持ちであれば、お客さまご自身の口座情報とマイナンバー確認書類でお手続きができます。
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NISA制度って何？
NISAとは、国民の資産形成を後押しするために創設された税制優遇制度で、投資から得た利益が非課税となります。売却時の「譲渡益」はもちろん、投資信託の「普通分配金」なども非課税になるなど、税制上のメリットを受けることができます。
例えば投資信託で100万円の資産運用をおこなったA子さんが、3年後に20万円の利益が出て、利益確定によって売却する場合
NISAを利用していない場合
値上がり益20万円×税金20.315％
＝約4万円
税引き後、手元に残る利益は
約16万円
NISAを利用している場合
値上がり益20万円
非課税になるので、
手元に残る利益は20万円
NISAを利用することで、約4万円多く手元に残すことができます！
お問い合わせ先
みずほ銀行 NISA専用ダイヤル［個人のお客さま専用］
［通話料無料］0120–324–213
［通話料無料］0120–324–213
受付時間：
平日 9時00分～17時00分
- *12月31日～1月3日、土・日曜日、祝日・振替休日はご利用いただけません。
LINEでもご相談いただけます。
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<サービス利用時間>
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平日 9時00分～17時00分
- *上記オペレータ対応時間以外、および12月31日～1月3日、土・日曜日、祝日・振替休日にご相談いただいた場合は、オペレータ対応時間に順次お答えいたします。
- *お問い合わせ集中時は回答までにお時間をいただくことがあります。お問い合わせいただいた当日中の回答が難しい場合は翌営業日以降に順次お答えいたします。
本プランに関するご留意事項
- 対象者は、国内居住の個人のお客さま（個人事業主名義の口座でのお取引を除く）に限ります。投資信託口座開設、商品のご購入について、条件によってはお申し込みいただけない場合もございます。
- 本プランの適用はお一人さま1回限りとなります。最初に条件を満たした時点で本プランが適用されます。また、各コースの併用はできません。
- ジュニアNISA口座のお取引は、本プランの対象とはなりません。2024年1月以降はジュニアNISA口座での新規購入はできません。
- 本プランはお客さまによるお手続きなく適用されます。
- 本プランの内容は、予告なく変更または中止される場合がございます。また、他のプラン・キャンペーン等とは併用できない場合や、みずほ銀行の総合的な判断により本プランが適用されない場合もございます。
- NISA口座を他金融機関で開設済みなどの理由によりみずほ銀行にて開設されず、NISA口座で積立投資信託契約、ご購入とならなかった場合は本プランの対象とはなりません。
- スイッチングおよび分配金による再投資を利用したお取引は本プランの対象とはなりません。
- お取引店の変更や口座移管、相続等による名義の変更は本プランの対象とはなりません。
- お受取になったプレゼントは課税対象となる場合がございます。
- プレゼント金額については、条件に該当した時期が9月から2月の場合は、条件該当後最初に到来する5月頃、3月から8月の場合は同11月頃に、投資信託の指定預金口座への入金を予定しております。
- プレゼント金額入金時にご相続の発生や、投資信託の指定預金口座をお持ちでない場合など、お客さまのご都合により入金ができないときには本プランの対象とはなりませんのでご注意ください。
投資信託ご購入にあたってのご留意事項
- 投資信託は預金等や保険契約ではありません。
- 投資信託は預金保険機構および保険契約者保護機構による保護の対象ではありません。
- みずほ銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金による保護の対象ではありません。
- 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
- 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利変動・為替変動、その発行者等に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額が下落することにより損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
- みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。
- 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には次のものがあります。
- *購入時手数料：最大3.575％（税抜3.25％）
- *運用管理費用（信託報酬）：最大年率2.31％（税抜2.1％）
- *信託財産留保額：最大0.50％
- *監査費用・売買委託手数料等その他費用：実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。お客さまにご負担いただく費用等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
- 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
- 投資信託をご購入の際は、みずほ銀行がお渡しする最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。各書面はみずほ銀行の支店および出張所等の店舗（一部を除きます）にご用意しております。なお、みずほインターネット専用投信については、店舗等でのご相談や商品に関するご説明等は行っておりません。
NISAに関するご留意事項
- NISAでは、すべての金融機関を通じて、口座開設する年の1月1日時点で18歳以上の個人のお客さまが基本的にお一人さま1口座に限り口座を開設いただけます（金融機関等を変更した場合を除く）。一定の手続きのもとで、金融機関の変更が可能ですが、金融機関の変更を行い、複数の金融機関で口座を開設した場合でも、各年において1つの口座でしか上場株式等を購入することができません。また、口座内の上場株式等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の投資枠を利用した場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
- NISAでは、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（1,800万円／うち成長投資枠は1,200万円まで）が設定され、NISA口座内の上場株式等を売却した場合、その売却した上場株式等が費消した非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
- NISA口座の開設が承認されなかった場合、当該NISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- NISAでは、税務上損失はないものとされ、特定口座や一般口座との損益通算はできません。また、譲渡損失の繰越控除もできません。
- 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）はそもそも非課税であり、NISAによるメリットを享受できません。
- NISAで公募株式投資信託をご購入の際、海外休業日による振替日の変更や分配金の発生により、年間投資枠を超過して購入される場合があります。その際、超過した部分は課税口座で購入されます。
- 特定口座または一般口座で保有する上場株式等や、2023年以前のNISAやジュニアNISAを利用して保有する上場株式等を、2024年以降に開設されたNISA口座へ移管することはできません。
- つみたて投資枠では、積立契約（累積投資契約）の締結に基づき定期かつ継続的な方法により、投資信託の購入が行われます。なお、年間投資枠120万円を超える積立契約をすることはできません。
- つみたて投資枠に係る積立契約（累積投資契約）により購入された投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
- 基準経過日（NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいう）における口座開設者の氏名・住所の確認が必要となります。また、期間内（基準経過日から1年を経過する日までの間）に確認ができない場合には、NISA口座への上場株式等の受け入れができなくなります。
- 口座開設者が出国により非居住者となる場合には、出国する前に「出国届出書」の提出が必要となります。このときNISA口座は廃止され、NISA口座内の上場株式等は課税口座へ移管されます。
- みずほ銀行では、NISA口座の開設にあたって「投資信託総合口座」が必要となります。
- みずほ銀行では、NISAを利用して購入できる金融商品のうち、公募株式投資信託のみを取り扱っており、つみたて投資枠と成長投資枠の対象商品はみずほ銀行が選定する、一定の条件を満たす公募株式投資信託に限ります。
- みずほ銀行では、NISA口座と課税口座の両方で同一銘柄を保有する場合、個別元本が合算されます。
- NISAに関する注意事項等については、掲載日現在のものです。
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（2024年2月5日現在）